このサイトについて

機能の追加と仕様の変更は 更新履歴 に日付順で記録しています（不具合の修正や内部の変更は載せていません）。

3つの柱

運営方針

RegimeNote は、日本株の相場の状態を記録し、検証し、記述するための情報サイトです。運営にあたって次の方針を置いています。

• 予想を出しません。出すのは「今日はこういう状態だった」という記述と、「同じ状態だった過去の局面は、その後どうなったか」の頻度です。上がる／下がるの断定や助言の言い回しは、画面に出す文言を機械で検査して排除しています。
• 検証していない指標を公開しません。独自の指標は「その値が高い／低いとき、その後どうなったか」を過去のデータで検証した結果とセットでのみ出します。差が出なければ「差は出なかった」と明記し、それでも状態の説明として役立つものだけを残します。
• 閾値を成績に合わせて動かしません。状態を分ける境目は、蓄積した分布の分位点（p10／p33／p67／p90）や標準的な定義（±1σ／±2σ）から決めます。結果が良く見えるように選び直すことはしません。
• 出所と限界を毎回書きます。売買代金が「終値×出来高」の近似であること、株価が約20分遅延の終値ベースであること、遡って作った指標が現行ウェイトによる近似であることは、それを使う画面ごとに書きます。
• 速報を競いません。記録は毎営業日の大引け後に確定した値で行い、日中の暫定値を確定データとして扱いません。何が起きたかを最速で知るには、他のサービスの方が向いています。
• 広告で本文を動かしません。広告は Google AdSense の明示スロットのみで、自動広告は使いません。枠の高さを先に確保し、配信の有無で本文の位置が変わらないようにしています。

検証の方法論

当サイトが「検証済み」「差は出なかった」と書くとき、何をしているかを説明します。個々の閾値は本ページの各節に、再現の手順は各レポートの「再現方法」に公開しています。

判定の基準

差があるかどうかは、2つの方法の両方で |t| ≥ 2 を満たすかで決めます。同じ状態が何日も続く相場のデータでは、日を独立した標本として数えると不確実性を小さく見積もりすぎるため、連続した日を1つの局面（エピソード）にまとめて数え、さらに月ごとにまとめ直した検定（月クラスタ）か、観測窓が重ならないように間引いた検定（非重複サンプリング）を併走させます。片方だけで基準を越えたものは「分析の方法に依存している」とみなして採りません。

「検定できない」と「差が出なかった」を分けます

局面が5回に満たない条件では t 値を出さず、「検定できない」と書きます。「差が出なかった」は検定した結果として差が無かったことを指し、両者は別のものです。±3σのように2年で1〜2回しか起きない条件は前者にあたります。

最小検出可能効果（MDE）

「差が出なかった」は「効果がゼロ」を意味しません。その設計で見える大きさより小さい効果は、あっても見えないだけです。そのため各レポートの冒頭に最小検出可能効果（判定基準 × 標準誤差。この大きさの効果があれば有意になる下限）を載せ、どこまで小さい効果なら見逃しうるかを読者が確かめられるようにしています。

事前登録

検定を回す前に、仮説・検定の本数・打ち切りの規則・使うデータの範囲を文書にして凍結し、その内容のハッシュを機械で照合しています。結果を見てから仮説や閾値を選び直せば、偶然の山を拾うだけになるためです。複数の条件を同時に検定するときは、その本数を記事に先に書き、偶然だけで基準を越える件数がどれくらい出るかを併記します。

誤報率と的中率の公開

「候補を出す」機能は、候補のうち実際にそうなった割合（適合率）と、そうならなかった割合（誤報率）を、その機能の画面に常時出します。相場の潮目の候補は初期性能が適合率 12.2%・誤報率 87.8% で、偶然と区別できていないことを画面に明記しています。決算の予想変動幅の帯は、的中率が高いほど良いのではなく目標値（50%／80%）に近いほど較正が正しいので、実測と目標を必ず並べます。

数値の鮮度

レポートの数値は検証日時点のものです。データは毎営業日伸びるので、四半期に1回、掲載値を最新のデータで検算し、結論が変われば本文を改訂して改訂履歴に残します。

運営者情報

Evidence バッジ（この数字をどう受け取ればいいか）

当サイトの画面に出ている数字には、その数字がどれくらい確かなのかを示すバッジを付けています。目的は統計用語を読ませることではなく、受け取り方が一目で分かることです。だから分類は4つしか作りません（増やすと「読む前に分かる」という利点が消えます）。

バッジはタップすると1行の説明と検証結果へのリンクが開きます。説明の文言は1箇所（_evidence.js）にしかありません —— 同じ分類が画面ごとに違う言葉で説明されると、読む側は分類そのものを信用しなくなるからです。

適用状況（2026-08-20 時点）

バッジが付いているのは、トップの「今日の観測」・今朝の見取り図・日次アーカイブの観測欄です。 その他の指標（騰落レシオ・σバンド・感応度★・決算の予想変動幅・類似局面・シグナル台帳・起点日ランキング）は、 本文の注意書きで同じ内容を明示していますが、バッジの形では未適用です。順次適用していきます。

「今日の観測」に出す条件と閾値

トップページの「今日の観測」は、該当するものだけを 変化 → 異常 → 注意イベント → 検証済み の順に並べます。毎日同じ項目が並ぶ形はやめました（同じ行が毎日出ていると、読む側が「今日は何が違うのか」を自分で探すことになるため）。該当が無い日は「大きな変化はありません」と表示します。

材料は大引け後に確定した日次データで、当日のライブ値は使いません。基準日はブロックの先頭に必ず表示します。当日の状況は「本日の市況」と「主要指標」をご覧ください。

① 変化 — 前営業日と何が変わったか

前営業日との差の絶対値が、過去489営業日の分布の上位10%（p90）に入るものだけを出します（最大5件）。閾値は分布から決めており、成績には当てはめていません。

設計時の実測での該当頻度は 0件 314日(64%) / 1件 111日(23%) / 2件 54日(11%) / 3件 8日(2%) / 5件 1日 です。業種1位の入れ替わりは指標にしていません（実測で91%の日に変わるため、変化として意味を持ちません）。

② 異常 — 今日の構造が平常と違う点

単一の指標の閾値だけでは、複数の指標が同時に少しずつ偏っている日を取りこぼします。そこで組み合わせで判定しています。

実測の頻度は 食い違い 21日(4.3%)・上昇側11／下落側10、集中 8.6%、業種 18.4% です。上下がほぼ対称なのは、片方向へ当てはめていない証拠としてテストで固定しています。

③ 注意イベント — 今日ぶつかる予定

④ 検証済み — 過去に差が出た条件に該当しているか

シグナル台帳のうち、|t| ≥ 2 の地平を持つシグナルだけを対象に、今日その条件に当てはまっているかを出します。閾値は台帳（＝このページの公開値）をそのまま使い、この表示のために作り直しません。

この区分で使っている単一指標の閾値

下の値は、日次で記録している「観測ポイント」（日次アーカイブの各ページに残ります）の生成にも使っています。

5日騰落レシオの閾値

25日騰落レシオが一般的な指標なのに対し、5日騰落レシオには広く使われている基準値がありません。そこで当サイトは実際の分布の分位点から決めています。

この値は分布から決めたものであり、成績への当てはめではありません。「この閾値だと過去の成績が良く見える」という選び方をすると、いくつも試して一番良かったものを採るのと同じで、偶然の山を拾うだけになります。当サイトが重みの調整を拒否してきたのと同じ理由で、閾値もデータに合わせにいきません。

一度公開した閾値は固定します。蓄積が伸びて再較正する場合は、根拠（分布のどの分位点か）を明示したうえで下の変更履歴に残します。過去成績は シグナル台帳 に掲載しています。

「起点日ランキング」の候補日の選び方

起点日ランキング ・ 状態スクリーナーは、指定した日の終値から直近の確定終値までの騰落率で日経225を並べる機能です。起点日は自由に指定できますが、「流れが変わった候補日」としてワンタップで選べる日付も機械抽出して出しています。その選定基準を公開します。

探す範囲は直近60営業日。2営業日以内に隣接する候補日は同じ転換点とみなし、その塊の中で最も強く発火した日を代表に採ります（同点なら古い方）。強さは発火した規則の重みの合計（①変化・②構造は各2、③大きな値動きは1）で、これも成績ではなく規則の数から決まります。残ったものを新しい順に最大5件まで出します。

当初は「塊の中で最も古い日」を代表にしていましたが、塊の中に明らかに強い日があるとそれが隠れるため改めました。実測 2026-08-05（変化1件＋構造3件・日経 +3.66%）が、2営業日前の 2026-08-03（変化2件・構造0件・日経 -0.94%）に代表を取られて候補から消えていました。どこで塊の境界が切れたかに代表が左右されるのは恣意的だからです。

集計の細かい規則

「日経σバンド」のラベル定義と閾値

日経平均の終値が、直近N日の移動平均から標準偏差いくつぶん離れているかを測ります。いわゆるボリンジャーバンドと同じ構成です。

状態の命名（売買の示唆ではありません）

境界値は外側の帯に属します（半開区間。VIXゲージと同じ規約）。実測の頻度は2024-09-25〜2026-08-20の463営業日・25日窓のものです。

朝の見取り図に出す条件

毎日出すと意味を失うので、現在のzが過去2年の分布で上位5%または下位5%に入る日だけ出します（およそ10日に1日）。 値ではなく順位で決めています —— 上の表のとおり z の分布は期間によって偏るためです。

業種の分類について

当サイトの標準の業種は EDINET の34区分です。金融庁が公開しているコードリストの「提出者業種」をそのまま使っています。現在 3822銘柄に業種を付けています（2026-08-25 時点）。

2つの分類は別のフィールドで持ち、混ぜていません。同じ銘柄でも区分が違うことがあります（EDINETは34区分、日経は33区分で別体系）。画面では「電気機器（EDINET分類）」のように、どちらの分類かが分かる形で出しています。

異常値の業種乖離について注意があります。この指標は過去に103,864件で検証しましたが、その検証は日経の業種分類で行ったものです。EDINET分類へ替えた現在の定義には、その検証結果はそのままは当てはまりません。あらためて検証する必要があります。

出典: EDINET閲覧（提出）サイトをもとに RegimeNote 作成

RN1000（当サイト独自のユニバース）

売買代金の上位1000銘柄を四半期ごとに機械で選び直しています。順位づけに使うのは売買代金だけで、値動きの良し悪しは一切見ていません。2026-08-31 に 500銘柄から 1,000銘柄へ広げました。

何が増えたのか（実測）

「グロース市場をカバーするため」ではありません。そう言えたら分かりやすいのですが、実測すると事実に反します。母集団4,160銘柄のうちグロース市場は 638銘柄（15.3%） ありますが、売買代金で上位1,000に入るのは 55銘柄 だけで、500→1,000 で増えるのは 35銘柄です。しかもその大半は売買代金5億円未満です（20億円以上は15銘柄で、これは拡大前から入っていました）。

実際に増えたのは 売買代金がおおむね4億円以上の中小型株 です。各順位の売買代金は 500位=14億円 / 750位=6億円 / 1,000位=4億円（2026-08-31 実測）。

異常値の下限20億円は動かしません。これは日経225内の分布から較正した値で、拡大に合わせて下げると較正がやり直しになります。拡大分についての統計を出すときは 参考値（較正中） と明記して別に扱います。

ETF・投資信託をどう外しているか

ETF や投資信託は事業会社ではないので、このユニバースに入れていません。以前は社名で判定していましたが、銘柄マスタの略称にその語が無いものはすり抜けます。実際に 1545（NASDAQ100連動）と 1326（金） が混入しました。

いまは「投信形式の決算短信を出したことがあるか」で外しています。実在の事業会社が投信形式で短信を出すことは構造的にありえないので、これが主判別です。実測（251営業日）では該当が 380銘柄あり、全件が ETF・投資信託で実在の事業会社の混入は0、現ユニバース1,000銘柄との重なりも0件でした。

ただし完全ではありません。たとえば 1326（ＳＰＤＲゴールド・シェア）の短信は「2025年9月期ＳＰＤＲゴールド・シェア決算短信」で、投信の目印が一つもなく普通の事業会社の短信と区別が付きません。こうしたものはコード直指定で補います（現在1件）。実物で ETF・投資信託だと確認できたものに限っています。

使わないことにした判別（記録だけ残しています）

「EDINET コードリストに不在」も試しましたが、そのままでは使えません。「EDINET コードリストに不在」を手がかりにすると、実在の事業会社まで巻き込みます —— 実測で 8283 ＰＡＬＴＡＣ（東証プライム・売買代金 約12億円/日）が不在でした。コードリストは11,385行あるうち証券コードを持つ提出者が3,821件（34%）しかなく、カバレッジが部分的だからです。

そこでこの判別は「記録するだけ」で、構成には反映していません。除外しようとした銘柄は入替のたびに全件残るので、判別材料が揃った時点で有効化を判断します。検証を通っていない判定を本番の挙動に効かせないという当サイトの原則どおりです。

参考: 判別の条件は「コードリストに不在 かつ 価格履歴が1年以上の銘柄を除外する。不在だけで切ると EDINET へまだ提出していない新規上場を巻き込むため、履歴の条件で IPO を守っている（真の ETF はいずれも長い履歴を持つので除外性能は落ちない）」で、新規上場を巻き込まないよう履歴365日以上に限っています。当初の候補だった「提出者種別」では判別できません —— 証券コードを持つ提出者は「内国法人・組合 3,816／外国法人・組合 5」の2種別しかないためです。

根拠は実測です。ETF は EDINET のコードリストに1件も載っていません（1545 / 1326 / 1306 / 1321 / 1570 / 2516 / 1671 をすべて確認）。ETF は信託であって、EDINET に提出するのは運用会社だからです。一方トヨタ自動車やキオクシアホールディングスは業種・上場区分つきで載っています。

この規則は、ユニバースの定義に EDINET のカバレッジ依存を持ち込みます。コードリストに載るのが遅れた銘柄は、履歴が365日を超えた時点で除外されてしまいます。その代償を受け入れる代わりに、除外した銘柄は入替のたびに全件記録し、件数が 20件を超えたらコードリスト側の異常を疑う警告を出します（通常はごく少数です）。

グロース市場の識別は社名略称の接頭辞 Ｇ－ によるもので、これは非公式ミラー（yanoshin TDnet）の表記であって公式の市場区分ではありません。状態スクリーナーの市場区分の軸は、この表記ではなく有価証券報告書の記載から取っています（銘柄ページの対象）。

売買代金は「終値×出来高」の近似です。取得元が売買代金そのものを返さないため、当サイトでは一貫してこの近似を使っています（異常値の算出でも同じ）。

この定義には日経225が一切出てきません。母集団は決算短信、順位づけは出来高と終値だけで決まります。日経平均の構成銘柄やウエートに依存しないので、指数まわりの前提が変わってもこのユニバースはそのまま残ります。

過去の構成は捨てません。銘柄別のデータは構成とは独立に保存しているので、起点日ランキング ・ 状態スクリーナーのような過去区間の計算は、構成が入れ替わっても壊れません。入替で対象外になった銘柄のページも削除せず、「現在は集計対象外（最終対象日）」の注記付きで最終対象日時点の記録として残します（過去の対象銘柄の一覧）。

現在の構成: 2026-Q3（1000銘柄・基準日 2026-09-01）。母集団は 4160銘柄で、うち測定できたのが 4160銘柄です。

銘柄ページの対象 —— 国内上場株（東証上場分）

銘柄ページは、国内上場株のうち東京証券取引所に上場している会社を対象にしています。

分析や検知器の母集団（RN1000 と日経225）はこれとは別で、広げていません。RN1000 の外の銘柄のページには現在地と記録を載せていますが、RN1000 を母集団にした集計（異常値ランキング・起点日ランキング・状態スクリーナーなど）には入りません。

対象の決め方

1. 当サイトの銘柄マスタ（TDnet の決算短信から積み上げた一覧）と EDINET のコードリストの両方に載っている会社
2. そのうち、有価証券報告書の「上場金融商品取引所名」に東京証券取引所の記載がある会社
3. 有価証券報告書の欄が読めない会社だけ、東証の日足が取れるかで補っています（これらのページには市場区分を表示していません）
4. RN1000・日経225の構成銘柄は、上の条件にかかわらず含めます

記載の読み方

• 取引所名がなく、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場のいずれかだけが書かれている場合は東証と読みます（この3つの区分は東証にしかありません）
• 記載が「非上場」だけの場合は、上場していないと読みます（上場廃止の後に提出された有価証券報告書に見られます）

市場区分の表示

銘柄ページの市場区分（「東証プライム」など）は有価証券報告書の記載どおりに出し、提出日を時点として添えます。区分が読めない場合は取引所名だけ、取引所名も読めなければ表示しません。有価証券報告書は年1回の提出なので、市場区分の変更が表示に反映されるまで最長で1年ほどかかります。

対象外にした会社

東証以外（名古屋・福岡・札幌）だけに上場している会社などは、ページを作っていません。一覧は下のとおりです。

対象外にした会社の一覧

コード	社名	有価証券報告書の記載	理由
—

出典: EDINET閲覧（提出）サイトをもとに RegimeNote 作成

RN総合（当サイト独自の時価総額加重指数）と寄与

RN総合は、RN1000 の構成銘柄を発行済株式数で加重した指数です。その日の構成銘柄について、前営業日終値 p・当日終値 c・発行済株式数 s とすると

RN総合の変化率 ＝ ( Σ s×c ) ÷ ( Σ s×p ) − 1
銘柄の寄与     ＝ s×(c − p) ÷ ( Σ s×p )

分母をその日の構成から毎日組み直すので、除数も基準日も持ちません。構成が入れ替わっても、株式数が更新されても、寄与の合計はその日の変化率と厳密に一致します。寄与は bp（1pt ＝ 100bp）で表示します —— 銘柄自身の前日比（%）と混ざらないようにするためです。

重みの出所と、その限界

重みは直近提出の発行済株式数（年2回更新・提出日時点）です。増資・自己株消却は次回提出まで反映されません。加重の重みとしての近似であり、その日の正確な時価総額ではありません。

出所は EDINET の有価証券報告書・半期報告書（XBRL）で、採る値は「提出日現在発行数（普通株式）」です。自己株式（金庫株）は控除していません。控除後の株式数も EDINET から取れますが、この版では発行済株式総数をそのまま使っています。

浮動株調整をしない理由

重みは公的開示（EDINET）のみから誰でも再現できることを設計原則とします。浮動株係数は有償の権利データであり、これを使うと重みの再現可能性が失われます。

この原則が掛かるのは重みだけです。終値は Yahoo Finance（約20分遅延・終値ベース）から取っており、構成銘柄の母集団（RN1000）は適時開示の非公式ミラー由来の銘柄マスタから選んでいます。指数全体が公的開示だけで再現できると書くのは事実に反するので、範囲を重みに限って書いています。

構成外になる場合（3種類・自己修復型）

次のいずれかに該当する銘柄は、その日の構成から外します。3つを1つの「構成外」に潰しません —— 何が分からないのかが別だからです。該当銘柄のページにも理由ごとの注記を出します。

有価証券報告書をまだ提出していない新規上場の銘柄は、上場時の公表値で代替しません。出所が混ざると「重みは公的開示のみから再現できる」という定義が汚れるためです。初回の提出で自動的に構成へ入ります。

構成が足りない日は数字を出しません

指数は総和なので、1銘柄の欠測が全銘柄の寄与を同時に歪めます。模擬データでは、重み87%の銘柄が1つ欠けるだけで指数が +0.43% から −3.33% へ反転しました。そのため構成が候補の 95% に満たない日は算出せず、その旨を出します。

「寄与の合計＝変化率」は検算ではありません。この一致は定義から自動的に成り立つ恒等式で、どんな部分集合でも成立します。実際、1,000銘柄のうち先頭21銘柄だけで計算すると指数は +0.255% から +0.466% へ 0.211pt ずれますが、一致の確認は両方とも通ります。数字が正しいことの根拠にしているのは、合計の一致ではなく構成の充足率です。

取得できないときの動き

EDINET は予告なく停止しうるので、取得できない期間は最後に取れた値を使い続けます。株式数がいつ時点のものかは銘柄ごとに保持しており、運用画面に「株式数データの最終更新」を出しています。

いつ算出しているか

大引け後に確定した終値だけから算出します。日中のライブ値は使いません。前営業日の値を当日として出すこともしません。

限界

• この寄与に、その後の値動きを予測する力があるかは検証していません。「今日の変化を誰が作ったか」を分解した会計上の記述です
• 株式数は年2回しか更新されません。提出から次の提出までのあいだの増資・自己株消却は反映されません
• 自己株式を控除していないので、金庫株の多い銘柄は重みがやや大きく出ます
• 構成銘柄は四半期ごとに入れ替わります。過去へ遡って作り直していません —— その日には知り得なかった株式数を過去に当てることになるためです。履歴は日々の記録として積んでいます

誰でも検算できます

/api/rntotal?full=1 が構成銘柄の全行（株式数・提出日・前営業日終値・当日終値・重み・寄与）を返します。上の式にそのまま当てはめれば同じ数字になります。株式数の出所は /api/sharecount?rate=1、終値は /api/universe?check=銘柄コード で個別に確かめられます。

潮目（転換候補）の系統と判定

新しい検知器は作っていません。これまでに公開してきた検知器をそのまま「系統」として束ね、3営業日以内に 3系統以上が発火した日を転換候補としています。

デリバティブ（E）を k に数えないのは、遡及できないからです。建玉は当日分しか公開されず、過去に E は存在しません。E を k に含めると、過去のデータで決めた k の意味が本番で変わってしまいます。E は画面に併記するだけの暫定系統です。E系統（先物・オプション）は、建玉の蓄積が60営業日に達した時点で正式な系統に加えるかを測って判断します。現在の4系統の判定は変更しません。

新規に決めた閾値は分布の p90だけです —— セクターの広がりの前日差 4.39pt、出来高2倍以上になった銘柄数 23銘柄、転換確定の状態変化 0.641。成績には当てていません。k と近接窓は「候補の頻度が月0.5〜2回に収まること」と「説明のしやすさ」だけで決めており、実測は月 1.6回です（2026-09-20 算出・蓄積 512 営業日）。

D の母集団は2026-08-25 時点の日経225の225銘柄に固定しています（日経225の銘柄入替やユニバースの拡大で数える銘柄が変わると、閾値ごと別の検知器になるため）。2026-08-30 に、ユニバースを広げた後の測定のついでに D が523銘柄で作り直され、閾値が55銘柄に変わっていました。2026-09-15 に気づいて225銘柄へ戻し、出来高の収集の後に日次で件数を足すようにしました。それまでの 2026-08-31〜09-14 の11営業日は D の件数が更新されておらず、候補を A・B・C の3系統だけで判定していました。

転換確定の判定

候補日から 10営業日後に機械で判定します。測るのは状態が別物になったかで、上がったか下がったかではありません。指数の騰落率そのものは使いません —— 使えば方向の判定になり、当サイトの原則に反します。

• 状態ベクトルは4次元（medianPct / advRatio / breadthGap / top5）を全期間の分布で標準化したもの
• 候補日の前10営業日の平均ベクトルと後10営業日の平均ベクトルの距離を、次元数で割った値（「1指標あたり平均何σ動いたか」として読めます）
• その値が全営業日の分布の p90（0.641）以上なら転換確定、未満なら不発、後10日が揃っていなければ観察中

/since の候補日と、潮目の候補は別ものです

同じ日が片方にだけ出ることがあります。これは食い違いではなく、検知器の厳しさが違うためです。起点日ランキング ・ 状態スクリーナーの候補日は「区間を切るための緩い目印」で、1つの規則が発火すれば候補になります。一方この潮目は「複数系統の合意を要求する厳格な検知器」で、3系統以上が近接して発火しないと候補になりません。たとえば 2026-08-17 は複合状態（A系統）だけが発火した日で、「構造が特徴的だった日」ではあっても「市場全体の状態が切り替わった日」だとは機械は言っていません。そのため /since の候補日には出ますが、潮目の候補には出ません。どちらを見るかは目的次第です —— 区間を切って比べたいなら /since、状態の切り替わりを厳しく見たいならこちらです。

検知器の成績を隠しません

転換候補を出すページには、適合率・誤報率・再現率・先行性を常時併記します。転換確定は定義上「全営業日の上位10%」なので、無作為に同数の候補を出しても適合率は約10%になります。実測がそれをどれだけ上回るか（あるいは上回らないか）を、二項検定の p 値とともに出します。Evidence分類は「検証中」から始めます。成績が偶然と区別できるようになるまで、これは検証中のままです。

Evidence（この数字をどう受け取ればいいか）

当サイトの数値には4つの分類のどれかを付けています。目的は統計用語を読ませることではなく、その数字をどう受け取ればいいかが一目で分かることです。だから分類は4つしか作っていません。

文言はコードの1箇所（_evidence.js）にしかありません。同じ分類が画面ごとに違う言葉で説明されると、読者は分類そのものを信用しなくなるためです。表示側は受け取ったものを描くだけで、独自の言い換えを持ちません。

表記ゆれは吸収しています（「予測力未確認」→「予測力なし」、「検証済み」→「再現性確認」）。バッジは <details> だけで開閉し JavaScript を使わないので、後から差し込まれる要素がなくレイアウトのずれ（CLS）が起きません。

使い方から知りたい方へ: RegimeNote の読み方（毎朝5分の動線） に、一日のどこで何を見るかをまとめています。

「先物の手口」の定義と外資の分類

日経225先物（ラージ）の取引参加者別取引高から、外資系証券の手口が全体に占める割合を出しています。出所はJPXが日次で公開している「取引参加者別取引高」で、公開は1営業日遅れです。

外資系に分類している11社

ＡＢＮクリアリン ／ ソシエテＧ ／ バークレイズ ／ ＪＰモルガン ／ シティグループ ／ モルガンＭＵＦＧ ／ ゴールドマン ／ ＵＢＳ ／ ビーオブエー ／ ＢＮＰパリバ ／ ドイツ

サスケハナ・ホンコンとインタラクティブ証券は主系列に含めていません。含めると比率が数ポイント上がるため、参考値として別に保持しています。分類は正規化前の参加者名で行っています —— 「証券」を除いてから照合すると「モルガンＭＵＦＧ」（外資）と「三菱ＵＦＪ」（国内）を取り違えるためです。

建玉の扱いと「警戒レベル」の設計

日経225オプションの建玉残高は当日分しか公開されません（前営業日以前のファイルは削除されます）。そのため遡及ができず、閾値を分布から決めるための母数がゼロから始まります。ただしファイルには前日建玉が同じ行に入っているため、記録初日から前日からの変化は出せます。そこで 先物・オプション需給 では次の方針を採っています。

合成した「警戒レベル」の数値は表示しません。出すのは寄与の内訳（正式／暫定のタグつき）だけです。建玉が60営業日ぶん貯まった時点で分位点へ切り替えて再較正し、水準の判定はそこから開始します。

同一窓の ATM P/C と 額面の P/C は別物です

額面のP/Cは全ストライクの建玉合計で計算するため、現値から遠いストライクの厚みに引っ張られます。同一窓のP/Cは現値の上下2,000円に入るストライクだけで比べたもので、いま取引されている水準の近くでどちらに厚みがあるかを見ます。画面では両方を別の項目として出し、どちらであるかを必ず明示しています。

想定レンジに日経VIを使っていません

本来この用途にはオプション価格から逆算した予想変動率（日経平均VI）を使いますが、無料で取得できる経路を確認できませんでした。代わりに25日の終値の標準偏差で幅を出しており、画面にもその旨を明記しています。オプション市場が織り込んでいる変動率ではなく、過去25日の実際の値動きのばらつきです。

銘柄の現在地

個別銘柄のページの最上部に出している状態の記述です。売買の示唆ではありません。総合点も「4条件中3点灯」のような集計も作っていません —— 集計は事実上のレーティングになるためです。各行は独立した事実で、並べて読むものです。

トレンドの並び

閾値がありません。25日・75日・200日移動平均の大小関係の符号だけで決まります。

あわせてその並びが何日続いているかを出します。19日未満＝変わったばかり / 49日以上＝長く続いている（実測の p33 / p67）。「上昇の並びになったばかり」と「長く続いている」は別の状態だからです。

当初は「移動平均の並び × 52週レンジ内の位置」で命名する設計でした。実測して取りやめています。2つの軸が同じ情報を持っており、9通りのうち2つが 0.1% と 1.2%（1000日に1日）にしかならなかったためです。52週の位置は掛け合わせず、独立した行として出しています。

52週レンジの位置

直近1年の高値と安値のあいだで、いまどこにいるかを0〜100%で出します。安値圏 = 44.5%未満 / 高値圏 = 80.6%以上（実測の p33 / p67）。

25日線からの乖離

語彙も区切りも指数のσバンドと同じものを使います（統計的過熱圏 / やや過熱 / 平常圏 / やや売られすぎ / 統計的売られすぎ圏・±1σ / ±2σ）。

個別は指数より裾が厚く、|σ乖離| が1を超える日が 53.5%、2を超える日が 12.5% あります。「やや過熱」はこの母集団では普通の状態です。それでも区切りを分布に合わせて動かしていません —— この母集団に合うように選び直すのは、成績への当てはめと同じだからです。代わりにこの事実を画面にも書いています。

この銘柄の分岐点

どちらへ動くかは書きません。出すのは「いまどこにいるか」と「そこを越えたら何が変わるか」の条件文だけです。需給ページの「今日の分岐点」と同じ規律で、「抜けそう」「守られ」「攻防」「節目を意識」といった語は実装で禁止しています。

25日線の項目には基準率を添えています —— この2年で終値が25日線を下回った日は 42.9% あり、線の上下が入れ替わること自体は珍しくありません。

出来高が集まった価格帯を、取得単価や損益の言葉に翻訳していません。終値×出来高から「買い方の平均取得価格」は導けません（売り手が必ず同数いるためです）。出しているのは「どの価格帯に出来高が集まったか」という事実だけです。

区分の出所

すべての区分は 512銘柄 × 直近2年 = 250,211観測（銘柄×営業日）の分位点から決めています。成績に合わせて選んでいません。

状態スクリーナー

いまの状態で銘柄を絞り込む画面です。新しい指標は1つも作っていません。軸はすべて、すでに公開済み・較正済みのものか、素の測定量です。絞り込みの結果に予測する力があるかは検証していません。

帯の境目は 517銘柄 × 直近2年のプール分布の四分位点（p25 / p50 / p75・239,963観測）です。4等分なので「どこからが多いか」の判断は入っていません。 新しく切ったのは出来高の平常比・売買代金の規模帯・ボラティリティ帯の3つだけで、他は既存の公開値をそのまま使っています。

市場区分の軸について

市場区分は、有価証券報告書の「上場金融商品取引所名」の記載から取っています。読み方と、記載が読めない会社の扱いは 銘柄ページの対象 に書いています。

プリセット

プリセットは軸の組み合わせ方の例です。成績で選んだものではなく、発見の支援であって推奨ではありません。 この組み合わせに予測する力があるかは検証していません。

並び順

合成スコアも「おすすめ順」もありません。並べ替えに使えるのは単一の測定量だけです（売買代金 ／ 出来高の平常比 ／ 52週レンジの位置 ／ 52週高値までの距離 ／ 25日線からの乖離 ／ その並びの継続日数 ／ ボラティリティ ／ 前日比 ／ 銘柄コード）。複数の量を重み付けして1つの順位にすると、その重みが事実上のレーティングになります。当サイトはそれを作りません。

状態の組合せに付けた名前（読み筋語彙・全18セル）

文章を自由に作ってはいません。2つの軸でセルを決め、そのセルに割り当てた定型文をそのまま出しています。すべて現在形の状態記述で、方向の示唆・評価語は機械チェック（checkStyle）で弾いています。

分からないことは分からないと書きます。出来高は売り買いの合計なので向きを持ちません。安いところで商いが膨らんでも、投げが出ているのか拾いが入っているのかは記録からは分かりません。そこを埋めずに空けておくのがこの語彙の要点です。

表A: 52週レンジの位置 × 出来高の平常比

出来高の平常比は3段に畳んでいます（スクリーナーの4帯のうち下2つをまとめています）。畳まないと隣り合うセルの文がほとんど同じになり、区別があるように見えてしまうためです。

表B: トレンドの並び × その並びの継続

並びは符号だけで決まり閾値を持ちません。継続日数は実測の p33 / p67（19日 / 49日）で切っています。

網羅率

語彙表は 18セルで、うち 15セルが文を持ちます（83.3%）。残りは平常の範囲で、その組合せに固有の言うことがないセルで、行そのものを出しません。語彙表は**2軸ペアの表2つ**（18セル）です。現在地パネルの軸をすべて掛け合わせると 540通りありますが、**書き分けるとデータが支持していない区別を言葉で作ることになる**ので行いません。銘柄はそれぞれの表のちょうど1セルに落ちるため、出る文は最大2つです。

この語彙に、その後の値動きを予測する力があるかは検証していません。状態に名前を付けているだけです。

Max Pain の定義と、需給ページ先頭の見方

Max Pain は、日経225オプションの当限月（記録している限月のうち、満期がいちばん近いもの）の建玉から、次の式で機械的に計算した価格です。

Max Pain ＝ 次の P(S) を最小にするストライク S
P(S) ＝ ΣPUT 建玉(K) × max(K − S, 0) ＋ ΣCALL 建玉(K) × max(S − K, 0)

K は各銘柄の権利行使価格、建玉(K) はその日の建玉残高（枚）です。S の候補は、その限月に建玉が記録されている権利行使価格だけです。P(S) は、満期の価格が S だったときにオプションの買い手が受け取る額（本質的価値）の合計にあたります。建玉は JPX の「デリバティブ建玉残高状況」を毎営業日記録したもので、1営業日遅れで公開されます。

建玉が最も多いストライクや Max Pain は、建玉がどこにあるかの記述です。そこで値動きが止まることや、値動きの向きを示すものではありません。Max Pain と現物の差が、その後の値動きと関係するかは検証中です（R-9・結果 2026-11 以降）。検証の結果が出るまで、このページの先頭には方向にかかわる表示を置きません。

日の性格づけ（命名マトリクス・全9セル）

文章を自由に作ってはいません。2つの軸でセルを決め、そのセルに割り当てた定型語彙をそのまま出しています。軸の判定条件も下に全部書いてあります。

②の閾値 2% / 4% は丸めた暫定値です。建玉は当日分しか公開されず遡及できないため、分位点を出す母数がまだありません。60営業日ぶん貯まった時点で分位点へ差し替えます。その日の出力が良く見えるように数字を選ぶことはしません。

「静かな変化」の検出条件

全項目を並べず、下の条件を超えたものだけを最大3点出します。該当が無い日は「大きな構造変化はありません」と書きます。1限月につき1項目までとし、正式（分位点ベース）を先に並べます。

機序の自動注記（比率の見かけの変動）

ΔPUT÷ΔCALL のような比率は、分母が縮むだけで大きく動きます。それを見出しに立てると「PUT側が加速した」と読まれてしまうため、比率は独立した項目にせず、構造的な事実に添える注記として出します。

実例:「なお偏り比率（ΔPUT÷ΔCALL）は 0.61 → 2.01 と動いて見えますが、これは分母のΔCALLが +1,051枚 → +316枚 に縮んだことによる算術的な変化です（分子のΔPUTは +641枚 → +634枚）」

今日の分岐点（関門の選び方）

方向は予測しません。出しているのは「いまの建玉がどこにあるか」と「どこを境に前提が変わるか」の条件文だけです。

建玉が多いストライクという事実の記述であって、そこで値動きが止まることを示すものではありません。σは25日終値の標準偏差で、オプション市場が織り込む変動率（日経VI）ではありません。

この関門から先の値動きを予測する力は確認されていません。建玉の蓄積が1年ぶんに達した時点で検証し、結果を検証レポートに掲載します。

使う語・使わない語

建玉の記述に使う語彙を固定しています。ここに無い評価語は使いません。

「悪化」「劣化」「改善」を使わないのは、建玉の記述として成立しないからです。建玉は売り手と買い手が必ず同数いるので、ある変化が「悪い」かどうかはどちら側に立つかで反転します。良し悪しの基準を置いた時点で「誰にとって」を書かない限り意味が定まりません。代わりに方向を持たない量の語（増える／減る／偏る／入れ替わる／広がる／縮む）を使います。

動くビジュアル（時間軸の再生と立体の地形）

新しい指標は1つも作っていません。既に記録してある数値を、時間の流れ（再生）と奥行き（立体）に翻訳して見せているだけです。描いている数値は同じページの表と同じもので、図から読める値は表でも検算できます。

色と表示範囲

PUT は水色、CALL はアンバーです。前日比の緑・赤は使いません —— PUT と CALL は上下ではないので、方向を連想させる色を当てないためです。行使価格は最新の日経平均終値から ±12%（オプション手口は商いが現値近辺に集中するので ±8%）の範囲だけを描き、範囲の外にある枚数は図の下の文字に出します（黙って落としません）。

動きの扱い

外形（高さ）は固定なので、再生しても回転してもページの他の部分は1pxも動きません。OS で「視差効果を減らす」（prefers-reduced-motion）を選んでいる場合は、自動の回転と高さの補間をやめて段階的な切り替えだけにします。画面から外れると再生は止まります。図の意味（日付・建玉の合計・終値・Max Pain）は必ず文字としても出すので、図が描けない環境でも数字は読めます。

この図に、その後の値動きを予測する力があるかは検証していません。建玉がどこにあるか・どう変わってきたかの記述であって、そこで値動きが止まることや向きを示すものではありません。外部の描画ライブラリは読み込んでおらず、canvas に自前の等角投影で描いています。

「平常から外れた数字」の決め方（数字の格付け）

主要指標のタイルは18枚とも同じ大きさなので、今日どれが普段と違うのかが一目で分かりません。そこで、既に出している数字についてその大きさが直近の分布の中でどの位置にあるかを付け、上位のものだけをトップの先頭に出し、タイルにも印を付けています。新しい指標は作っていません。

2026-09-14 の取引時間中、ソフトバンクグループが前日比 −11% を超えて動いた日に、先頭は「普段と大きく違う数字はありません」と出していました。見ていたのが指数レベルの数字だけで、文に基準日も書いていなかったためです。同じ日のうちに、基準日の書き方と個別・構造の数字を加えました。

方向は書きません（大きさは絶対値で比べます）。この順位にその後の値動きを予測する力があるかは検証していません。先物と現物の差とその後の関係は「先物と現物の差は、寄り後の向きを教えるか」で測りました。日経平均の値では寄り後も差と同じ向きに続いて見えましたが、実際に売買できる日経225連動ETFの寄り値で測ると続きは消え、指数の始値の遅れと区別できませんでした。そのため寄り後の向きは書かず、その行のバッジは「検証中」のままにしています。

「今日の位置」の作り方

トップの先頭「平常から外れた数字」で「全指標を見る」を開くと、公開済みの指標それぞれについて今日の値が蓄積の分布の何%点にあるかを1行ずつ並べています。新しい指標も新しい閾値も作っていません。位置は分布の順位、状態語は公開済みの閾値、成績はシグナル台帳の値をそのまま使います。先頭には出していません（理由は「平常から外れた数字」の決め方）。

行ごとの閾値の出所

「どう動いた方が良さそうか」への当サイトの答えは、上がる／下がるではありません。「この状態で過去に差が出たか」と「次に何を見るか」だけを出します。方向の検証は3回行い、いずれも差は出ていません（決算スコア／PEAD／σバンド）。

「きょうの型」と構えの決め方

方向は予測しません。出しているのは「同じ型だった過去の局面で、その後どうなったかの頻度」と、その差が検定を通ったかどうかです。型は価格の向き（日経平均の前日比の符号）×商いの増減（当日の225銘柄の売買代金 ÷ 直近5営業日の平均 − 1）の4つに「型なし」を足した5つで、毎営業日判定します。売買代金は終値×出来高の近似です。

「小さすぎる動き」の境目は価格側だけに置き、|前日比| の分布の p33（複合状態の IDX_MIN と同じ決め方）です。商いの軸は符号だけで判定します（参考にした枠組みも建玉の増減を符号で見ています）。成績が良く見えるように境目を選ぶことはしません。

成績の測り方

同じ型が連続する日を1つの局面（エピソード）にまとめ、局面ごとの平均を全期間の平均と比べます。素の t と月クラスタの t の両方で |t| ≥ 2 のときだけ「差が出た」とし、局面が 5 回未満なら「検定できない」と書きます（「差が出なかった」とは書きません）。4型 × 2期間 ＝ 8検定を回しているので、|t| が2をわずかに超えるものは偶然でも出ます。差が出た型の Evidence は「検証中」止まりです。

構えの語彙（固定4語）

「買い」「売り」「BUY」「SELL」は持ちません。トレンドの継続か反転かは、型の価格の向きと超過リターンの符号で機械的に決めます（上昇型で超過が正なら継続、負なら反転）。

建玉版（蓄積中）

商いの軸を先物ラージ（日経225）の建玉の前日比に替えた型も出します（価格の向きは同じく前日比）。建玉はJPXの建玉ファイルに当日と前日が載るので初日から前日比が出せますが、ファイルは当日分しか公開されず遡及できないため、2026-09-04 から記録を始めた蓄積が60営業日に達するまで成績は出しません（P3-2 の検証予約と同じ扱い）。それまでは型だけを「蓄積中」と明示して出します。

この型に翌日以降を予測する力があるかは、上の検定結果がすべてです。差が出ていない型では「様子見」と書きます —— 蓄積が構えの根拠を与えていない、という事実の表現です。

「型の日記」の作り方（日次アーカイブ・週間レポート）

日ごとに、その日の型（きょうの型と同じ判定）、蓄積の上下1割に入っていた指標、その後5営業日・20営業日で日経平均がどうなったかを1行に並べています。型と結果の対応を自分の目で追えるようにするためのものです。

起点日ランキングの候補日には、この日記から型が始まった日も並べています（潮目の候補日とは別の検知器なので、別の行に出します）。どの列にも予測は含まれていません。

「今日の異常値」の定義と閾値

トップページの「今日の異常値」は、普段と比べてどれだけ異常かを示すものです。値上がり率や出来高そのもののランキングではありません。すべて当日の値 ÷ その日より前の20営業日の平均で計算しており、当日を基準窓に含めていません。

倍率とZスコアを両方出す理由は、普段の出来高が安定している銘柄では倍率が小さくても異常度が高いことがあるためです。実例として、ある日のアサヒGHDは出来高1.91倍でしたが標準偏差で見ると4.25σでした。「3σ級」という表現には標準偏差が必要です。

3類型の閾値

Cは値上がり率にも値下がり率にも出てこないため見落とされやすい類型ですが、検証では出来高急増がなかった銘柄より翌日有意に大きく動いています。A・B・Cを同列に並べ、Cが埋もれないようにしています。

低流動性の除外

20日平均売買代金が20億円未満の銘柄は対象外としています。売買が薄い銘柄では、わずかな売買でも倍率が跳ね上がりノイズになるためです。20億円は日経225採用銘柄における実測分布の下位10%相当で、実際に除外されるのは数銘柄です（画面に除外数を表示しています）。全上場銘柄へ広げた際に効いてくる設計です。

「この銘柄はどう動く株か」の定義と閾値

各銘柄ページには、その銘柄が過去2年のあいだ何に連動して動いてきたかと、決算のたびにどれだけ動いてきたかを掲載しています。どちらも過去の記録の記述であり、将来を予測するものではありません。

連動の強さ（★）の閾値

★は日々の終値騰落率どうしの相関係数の絶対値で決めています。指標をまたいで同じ絶対値の閾値を使います（銘柄間の順位ではなく、連動の強さそのものを表すため）。

対応する営業日が100日に満たない指標には★を出さず「データ不足」と表示します。また、この閾値では指標によって★の出方が大きく違います。日経225の225銘柄で実際に付いた★の内訳は次のとおりです。

ドル円で★4以上が1銘柄も出ないのは閾値の設定ミスではなく、個別銘柄の日々の値動きは為替とそれほど連動していないという事実です。指標ごとに閾値を変えれば見かけ上の★は増えますが、弱い関係を強く見せることになるため行いません。

時点の揃え方

市場の開いている時間が違うため、指標ごとに対応させる日を変えています。

βは「その指標が1%動いた日に、この銘柄が平均何%動いたか」です。相関が連動の確からしさを表すのに対し、βは連動の大きさを表します。

「大きく動いた日」の閾値

各カードには「この指標が大きく動いた日に、この銘柄は平均どれだけ動いたか」を併記しています。この「大きく動いた」の閾値は、指標ごとにその指標自身の1標準偏差としています。±2%のような固定値は指標をまたいで比較できません——VIXの日次変動は日経平均よりはるかに大きいため±2%では全体の7割以上が該当してしまい、逆にドル円では該当日がほとんど無くなります。閾値の実数値は各カードに表示しています。該当日が10日に満たない場合は数値を出しません。

関係が続いているかの検証

恒久ルールに従い、この関係が期間を通じて安定しているかを検証し、結果を各銘柄ページに併記しています。期間を前半・後半に割って相関を出し直し、その差がFisherのz変換で|z| < 2（＝差が誤差の範囲）かつ符号が一致していれば「安定」としています。判定基準の|z| ≥ 2は、当サイトの他の検証で使っている|t| ≥ 2と同じ水準です。

225銘柄で検証した結果は次のとおりです。

「米国からの連想」に出す銘柄の選び方

トップの「今朝の見取り図」では、昨夜の米国指標が大きく動いた朝に、その指標と関係が深い銘柄を挙げています。ここで使う基準は上の安定性検定と同じものです。恣意的に選んでいないことを示すため、条件をすべて公開します。

除外①がこの機能の要点です。上の表のとおりSOX指数で関係が安定していたのは225銘柄中44銘柄（20%）しかありません。相関の高い順にそのまま並べると、「2年を平均すれば連動していたが、前半と後半では別物」という銘柄が上位に混ざります。検証で分かった「多くは続いていない」という結果を、そのまま品質のふるいとして使っています。なお上の表は検証日時点の値で、見取り図が使う判定は毎営業日そのときの蓄積で計算し直します（日が進むと該当数は多少前後します）。

1σの値は指標ごとに違います（実測: SOX指数 2.69% / NASDAQ 1.38% / ドル円 0.59%）。この閾値は銘柄ページの「大きく動いた日」の判定と同じ計算を使っており、この機能のために別の値を作ってはいません。

決算でどう動いたか

過去の決算発表の翌営業日の終値騰落率から、平均変動幅・最大・最小・上昇下落の回数を出しています。過去4回未満の銘柄には表示しません。株価データのみを使っており、決算短信の中身は読み込んでいません。

ここでも変動の大きさと方向は別物です。過去の平均変動幅と今回の変動幅には相関 +0.308 が確認されていますが、方向との相関は -0.018 で誤差の範囲です（検証結果 →）。上昇回数と下落回数は事実として並べているだけで、次の方向を示すものではありません。

何をしないか

RegimeNoteは、既に強い競合がいる領域では戦いません。以下は意図的にやらないことです。

• ニュース速報をしません。「何が起きたか」を最速で知るなら他のサービスの方が優れています。
• 株価のリアルタイム配信をしません。当サイトの株価は約20分遅延の終値ベースです。
• 通常の値上がり率・出来高ランキングを主役にしません。差別化にならないためです。
• 「この株は上がります」と書きません。検証で裏づけられない予想は出しません。
• 情報量を増やすことを目的にしません。読み解く負担が増えるだけだからです。

毎日記録しているデータ

検証されていない指標は公開しません

これは当サイトの恒久ルールです。新しい独自指標を作ったとき、「その指標が高い／低いとき、その後どうなったか」を過去データで検証し、結果とセットでなければ公開しません。

有意差が確認できなければ「統計的な優位性は確認できませんでした」と明記したうえで出します。指標を出すこと自体が目的になり、「で、それが高いと何が起きるのか」が誰にも分からない数字が並ぶ状態を避けるためです。計算方法も必ず公開し、ブラックボックスにしません。

実例：予測をやめた話

当サイトは当初、決算翌日の株価がどちらに動くかを予測するスコアを作りました。過去の反応の一貫性・決算前の株価位置・同業種の先行反応・サンプル数の4項目から算出するものです。

日経225の全採用銘柄・過去2年・1,864回の決算で検証した結果、スコアの高さと翌日の騰落率に統計的な関係は確認できませんでした（相関 -0.018、標準誤差0.023）。重みの配分を8通り試しても相関は最大0.036どまりでした。

そこで方向の予測は公開せず、機能ごと取りやめました。代わりに、検証で明確な関係が確認できた「どれくらい動くか」（変動幅）だけを予報しています。こちらは相関 +0.357 で、較正した予報帯は実測でも目標どおりの的中率に収まっています。

同じ考え方で、指数と実態の乖離（Breadth Gap）についても検証し、予測力が無いことを確認しました。こちらは記述指標としてのみ公開しています。逆に出来高の異常では変動の大きさに予測力が確認できたため、その旨を明記して公開しています。検証の全文と数値は 検証レポート で公開しています。うまくいかなかった検証こそ、なぜその機能を作らなかったかの説明になると考えています。

主な機能

データの出所

• 株価・出来高 … Yahoo Finance（約20分遅延・終値ベース）
• 日経平均の構成とウェイト … 日経平均プロフィル（月末更新）
• 適時開示・決算短信 … TDnet（適時開示情報閲覧サービス）
• 投資部門別売買状況 … 日本取引所グループ（JPX・週次・約1週間遅れ）

寄与度は、日経平均の株価換算係数が非公開のためウェイト÷基準日株価から導出した係数比で算出しています。寄与合計と日経平均の実変動の誤差が0.005%であることを検証済みです。